転職活動から応募するまでに知っておきたいこと

この記事で分かること

転職活動をするまでに知っておきたいこと
転職活動時に知っておきたいこと
応募する時に知っておきたいこと

はじめに結論知っておきたいことに留意して、転職を有利に進めましょう。

転職活動から応募するまでに色々な工程を経ます。その時、どんなことに気をつけて進めていけばいいのでしょうか？

転職活動には基本的なことがあります。言い換えると注意点で、これらを知っておくことで、ウッカリのミスを減らし転職活動を有利にすることができます。

この記事では、在職中の転職活動から応募するまでに知っておきたい注意点について解説していきます。

転職活動をするまでに知っておきたいこと

そもそも辞めるべきかどうか？

会社は辞めたいがやりたいことあるわけではない。辞めるべき？: 転職に成功するかどうかは、①将来のビジョンを描けているか、②仕事で具体的な業績を残せているか、が大きく関わってきます。
やりたいことがハッキリしていないうちは、転職は時期尚早で「何がしたいのか?」を考えつつ、世の中にどのような仕事があるのかを調べましょう。

資格取得のタイミング

資格を取得するのと会社を辞めるのでは、どちらが先？: 資格を取得すれば転職に有利と考える人は多いですが、重視されるのは資格より実務経験です。
資格取得の勉強を一生懸命やるよりは、今の仕事で実績をあげる努力をしたほうが、転職には有利になる場合が多くなります。
ですが、資格がないと働けない保育士などの職業は別です。
資格をとる前に「その資格は本当に必要なのか？」を考えましょう。

石の上にも3年

石の上にも3年のように、3年間は会社を辞めないほうがいい？: 入社して1〜2年程度では、自分の適性や仕事の面白さが分からない場合が多くなります。
なので、3年は同じ会社でがんばってみるのも意義あることです。
ですが、その努力が実らない環境でひたすら我慢するという3年間では意味がないので、見極めが大事です。

転職活動のタイミング

今の会社を辞めてから転職活動するべき?: 収入が無いと不安なので、会社を辞めてから探す場合も、探してから辞める場合も、それぞれのメリット・デメリットがあります。
収入の有無は精神面に大きく影響するので、仕事をしながら転職活動をしたほうが良いです。
ですが、転職活動のための時間の融通がききにくく、次の就職先が決まったときの退社時期と入社時期の調整が困難な場合があるデメリットもあることは知っておきましょう。

退職の時の生活費

会社を辞めて転職活動をする場合、生活費はどれくらい必要？: 転職活動中は、主に交通費や書類の作成費用など、意外にかかります。
これに加えて、在職中に給料から天引きされておいて年金や健康保険などの社会保険も払わなければいけません。
失業保険をアテにする人もいるかもしれませんが、雇用保険の給付金が支払われるのは、自己都合の場合退職してから約4か月後です。
なので、最低でも半年分の生活費は確保しておいた方が安心です。

家族の了承

家族の了解はとっておくべき？: 同居する家族がいる場合には、了解をとっておいたほうがいいです。
転職活動中に、面接で「家族の人の了解はとっていますか?」などの質問をされる場合があります。
また、家族の応援は、心の大きな支えにもなります。
なので、転職を考えているのか・目標の期間・転職活動中の生活費をどうするのかなど、家族が納得できるよう説明しておきましょう。

転職活動時に知っておきたいこと

社風や雰囲気を知りたい時

社内の雰囲気を知るためにはどうすればいい？: 転職希望の会社の雰囲気は、知りたいところですが、事前にはわかりにくいことです。
もちろん、その会社で働いている人を紹介してもらえればいいですが、それもなかなかむずかしいことです。
いちばんの方法は、面接のときに「可能でしたら社内を見学させてもらえませんか？」と頼んでみることです。
それ以外の方法では、電話の応対や採用担当者の態度からも会社の雰囲気は伝わります。電話での対応が悪かったり、態度が横柄な社員がいる場合には要注意です。

応募企業の情報を知るには？

インターネットに情報が載っていない企業の情報はどのように調べたらいい？: 同業界や関連する業界の知人に何か情報がないかを聞いてみましょう。その場合、一般にはあまり知られていなくても業界内では有名ということもあります。
それでもなかなか情報が得られない場合、面接の時に聞きます。
企業側も会社の説明にかなりの時間を割くこともあるので、質問したい内容をまとめておきましょう。

求人を出していない企業への応募

求人を出していない企業へ応募することは可能？: 非公開で求人を行なっている場合があるので、その場合は転職エージェントを活用してみましょう。
非公開求人は、転職エージェントが自社の転職サイトやホームページなど、インターネット上に掲載していない求人のことです。
この非公開求人は、転職エージェントに申し込み、担当者からの紹介を受けないと応募することができません。もちろん求人を出していない場合がありますが、積極的に転職エージェントを活用してみましょう。

有限会社は安心？

有限会社より株式会社のほうが安心？: 有限会社は、現在は株式会社と同等と見なされており、有限会社の新規設立はできなくなっています。実際の違いで言えば、決算公告義務、取締役の任期など、細かい制度に違いがあります。
安定はどちらが優位ということは一概には言えないので、有限か株式かの違いよりは、中身をチェックするようにしましょう。

労務環境はどうやって調べる？

給与・残業の有無・休日出勤の有無などどうやって調べる？: 給与は求人内容にモデルケースとして出ている場合があります。
この金額は税金や、社会保険料が含まれているのが一般的で、手取り額は2割前後それより少なくなリります。
ですが、あくまでモデルケースなので保証されたとは考えないほうが良く、給与については、内定までの段階で説明されるのが普通です。
もしも説明がない場合、ほぼ内定が決まった時点で残業の有無、休日出動も含め聞くようにしましょう。

女性の働きやすさを調べるには？

女性が働きやすい会社かどうかはどうやってわかる？: 東洋経済新報社が発行する「就職四季報女子版2022年版 [ 東洋経済新報社 ]」には、従業員の男女別構成比、男女別の新卒3年後の離職率や有給取得状況など事細かに載っています。
女性社員の平均勤続年数が高いほうが、働きやすいと言えます。
公になっている情報がない場合には、面接で女性社員の割合や、平均勤続年数、既婚率などを聞いてみましょう。

何も情報が得られない場合

企業の情報をひとつも得られなかったので、面接が心配: ベンチャー企業や中小企業などではよくあることで、その場合はその会社の最近の業界の情報を、その業界の専門誌やメディアで調べておきましょう。

応募する時に知っておきたいこと

複数会社へ同時の応募

複数の会社へ同時に応募しても大丈夫？: 同時に応募することは何ら問題ありません。
ですが、履歴書や職務経歴書は1社ごとにきちんと内容を考えて作成しましょう。
また、面接の日程調整や内定が両方同時に出たときの対処をどうするかも考えておく必要があります。

求人内容の年齢オーバー

年齢がオーバーしている場合は、応募しても問題ない？: 企業が応募者の年齢制限を設定する背景には、社員の平均年齢との兼ね合いを考えている場合があります。
その為絶対条件として1歳でもオーバーしたらダメ、というケースはなく、年齢を理由に応募を断ったり、書類選考や面接で年齢を理由に採否を決定する行為は雇用対策法に反します。
なので最初からあきらめずに、これまでの経験を振り返り企業のニーズにマッチする部分を探してアピールしましょう。

実務経験は絶対？

応募資格に「実務経験○年以上」とある場合、未経験者が応募してはダメ？: 経験・実績が重視される中途採用では、未経験者は不利になる場合が多くなります。
ですが、違う業界や職種でもこれまでの実績が生かせる可能性は充分にあるので、一度応募先の企業に、未経験でも可能かどうかを問い合わせてみましょう。

不採用企業への再応募

以前不採用になった企業へもう一度応募しても問題ない？: 一度不採用になった人の応募を再度受け付けるかどうかは企業によって異なるので、応募先の企業に可能かどうかを問い合わせてみましょう。
仮に実力はあっても、雰囲気や性格がその企業に合わないという理由で落とされることもあります。この場合は、あきらめてほかの企業を探したほうがお互いにとって良いことです。