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転職ノコト

7つの求人媒体の特徴と探し方

この記事で分かること
  • 求人媒体別の活用方法と探し方
  • 求人情報を見る時の注意点
結論

はじめに結論インターネットは必須。記載されている内容もチェックしましょう。

転職を思い立ち、情報源になるのは、新聞・求人情報誌・インターネット・ハローワーク・転職エージェント・知人の紹介・転職イベント/合同説明会の7つの求人媒体です。

それぞれの特徴や特性を生かして、有効に活用しましょう。

求人媒体別の活用方法と探し方

いかに効率よく情報収集が行えるか?は、転職を成功させるポイントのひとつです。情報を有効に活用する為、求人媒体別に活用方法や注意点に見ていきましょう。

主な求人媒体は以下7つです。

  • 新聞の求人広告
  • 求人情報誌
  • インターネット
  • ハローワーク
  • 転職エージェント
  • 知人の紹介
  • 転職イベント・合同説明会

それぞれ詳細について見ていきましょう。

新聞の求人広告

まずは、新聞の求人広告です。高い信頼性を持ち、年齢層がやや高めな方や、社員案件に強みを発揮しています。

新聞によって職種や業種に特色があり、大手企業の広告がよく目につくのは、朝日・読売・毎日・日経の4紙です。そのうち、朝日新聞は事務系・マスコミ関係。読売新聞は事務系・サービス業。そして、日本経済新聞は金融関係が多いことが特徴です。

日曜日と月曜日の朝刊に、求人コーナーを設けている新聞が多く、特別なスペースが設けられている時には、一面全て求人広告で埋め尽くされることもあります。

難点を言えば、各求人広告ごとの情報が少ないことです。わずかなスペースの中に、必要最低限の情報が入っているので、「記載されている給与は基本給か?賞与はあるのかないのか?」など、それだけでは不明な点がたくさんあります。

その為、応募を決める前に企業に電話で問い合わせたりするなど、足りない情報を自分で調べる必要があります。

特徴

新聞によって職種や業種に特色がある

・ 全国紙は大手企業の求人広告を比較的多く掲載

気になるところ

各求人広告の情報が少ないので詳細は調べる必要がある。

求人情報誌

求人情報誌が、駅やコンビニなどに設置されているのを目にする機会は多いと思います。手軽に求人情報を得られるのが求人情報誌です。一昔前は有料誌もあったようですが、現在では刊行されているほとんどの求人誌が無料です。

求人情報誌は全国版と、いくつかの地域に区切ってエリア版を発行しているケースも多く、地域密着型の求人が多く掲載されています。

基本的にはアルバイト情報を取り扱っている求人誌が多くなります。正社員募集は接客・販売などのサービス業か、製造業、介護福祉系の求人が中心で職種別に分類されています。

この他、地域別、沿線別などでも検索できるようになっており、勤務場所にこだわる人には便利です。

件数は新聞の求人広告より多く、1件あたりのスペースも新聞より大きく、各求人の情報も新聞より詳しい情報が載っています。

特徴

・ 地域近辺の求人に特化したエリア版と全国版の2種

・ 求人誌の多くは無料で入手可能

・ 正社員募集はサービス業か、製造業、介護福祉の求人が中心

気になるところ

・ 業種によっては偏りがある

インターネット求人サイト

主流のインターネット求人サイトです。

代表的なところで言うと、マイナビ転職・リクナビNEXT・dodaなどは一度は耳にしたことがあると思います。これらがインターネット求人サイトです。

求人の情報量と件数は紙媒体に比べ圧倒的に多いことが特徴です。

インターネット求人サイトの利用方法は、大きく分けて以下の2種に分類することができます。

転職情報サイトを利用する

転職情報サイトを利用する場合、サイトで求人情報をチェックして、サイトから直接応募できます。

もしくは、匿名で自分の履歴書などを公開し、その履歴書を気に入った企業から「面接を受けてみませんか?」とアプローチをするスカウト型のシステムを取り入れているサイトもあります。

これらの転職情報サイトはいくつもあり、そのサイトにしか掲載されていない求人も存在するので複数チェックするようにしましょう。

志望企業のホームページに直接アクセス

企業によっては、転職情報サイトに求人広告を出さず、ホームページ上のみで募集を行っている企業もあります。大手企業で言えば、いわゆる採用サイトです。

志望する企業のホームページをチェックしよう。

特徴

・ 求人の情報量、件数共に圧倒的に多い

・ サイトから企業にそのまま応募できる

気になるところ

・ サイトによって掲載企業が異なる

ハローワーク

ハローワークとは、公共職業安定所の愛称でいわゆる職安のことです。全国の都道府県に数か所ずつ設置されています。

ハローワークというと、失業手当をもらったり、仕事を紹介してもらうところというイメージが強い人も多いと思いますが、失業していなくても、誰でも無料で利用可能です。

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全国のハローワークはネットワーク化されている為、求人情報は豊富で全国の求人を見ることが可能で、大企業の求人は少なく、中小企業の求人がメインです。

ハローワークに掲載されている求人の特徴としては、所定の求人票があり、企業側が給与・休日・勤務時間などで記入するべき欄が最初から設けられています。その為、各求人内容の比較をしやすい点が挙げられます。

また、ハローワークの中には、職業相談所や適性検査所が併設されているところもあります。

仕事で悩みがあったり、自分が何に向いているかと悩んでいる人は利用してみるのも良いと思います。

利用できるのは月曜日から金曜日までで、土・日・祝日と年末年始は利用できないというところが多くなります。各ハローワークで利用可能時間も異なるので、確認しておきましょう。

特徴

・ 求人情報の書式が定型なので比較がしやすい

職業相談所や適性検査所が併設されていることもある

・ 相談員に相談することも可能

気になるところ

・ 大企業の求人は少なく、中小企業の求人がメイン

・ 高待遇求人の数は少ない

転職エージェント

転職エージェントとは、転職希望者と求人募集を行う企業との仲介に入る企業です。

ホームページを見て仕事を探す場合、自分で求人情報を集めて企業を選び、自分で直接応募します。これに対し、転職エージェントでは、転職希望者が自分の経歴、キャリア、希望職種などをあらかじめ登録しておきます。

そして、登録内容に合致した企業があると、転職エージェントは転職希望者に対して「こんな企業がありますが、面接を受けてみませんか?」と紹介する仕組みになっています。そこで応募すると面接が行われ、企業側と転職希望者の双方が気に入れば、内定となります。

紹介された企業が気に入らない場合、紹介は断れることができ、何度でも紹介を依頼することができます。

ちなみに転職希望者は、登録料や手数料が一切かかりません。

また、転職エージェントでは、公に求人募集を行っていない企業の求人情報を得られる場合があります。加えて、コンサルタントのアドバイスを受けられる、企業の情報が入りやすいなどのメリットがある。

ですが、経験やスキルに乏しい人は、なかなか企業が紹介されないという面もあります。

関連記事 転職エージェントとは?メリットとデメリットについて解説

特徴

・ 非公開求人も参照することができる。

・ 職務経歴書の書き方・面接の対応など、アドバイスを受けられる。

・ 自分のスキルや実績を客観的に評価してもらうことができる

・ 高待遇や職種特化などの条件指定で紹介を受けることもできる

気になるところ

・ 応募できる求人が限られる場合がある

・ 担当者との相性次第で求人のミスマッチが起こりうる

知人の紹介

知人の紹介で採用が決まることは意外と多くあります。「縁故採用」と言われたり、最近では「リファラル採用」と言われることもあります。

出産や育児で会社を辞め、再就職しようと考えている人は、元同僚や元上司に伝えておくのも有効で、その際は、自分が希望する職種や待遇などを伝えておきましょう。

ですが紹介をしてもらう場合は、自分のことばかりでなく紹介者と紹介された企業との関係にも十分に配慮する必要があります。

紹介してもらってもまじめな勤務態度をとらなかった場合、紹介者の信用を壊してしまいます。

また紹介者がいることで、自分の希望を強く言えないなどの弊害も出てきます。

その分人の力を借りれば楽にはなりますが、その分我慢や配慮が必要になってくる部分もあるので、注意しましょう。

特徴

・ 知人の紹介だから信頼できるという安心感

・ 気心の知れた人や企業と働くことが可能

気になるところ

・ 紹介者との関係によっては、気を遣う場合がある

・ 自分の希望を強く言えない

転職イベント/合同説明会

転職イベントや合同説明会は、会場に訪れた求職者と企業が実際に触れ合い、採用に至る様々なイベントのことです。

転職イベントに訪れた求職者は、自分が気になる企業のブースに座り、説明を聞くことが基本で気になった企業に直接質問をして、その企業の雰囲気を肌で感じることが可能です。

また、参加企業も多く、自分の知らなかった企業や興味のなかった企業の話も聞けるので、視野が広がります。

ですが往々にして混雑する特徴があり、求職者が多い場合じっくりと話す機会がなかったりという部分もあります。

そのため採用に直結することを期待して参加するというよりも「選択肢や視野を広げる」「興味がある企業の担当と直接話す」ことを目的として参加するのがオススメです。

特徴

・ 参加企業が多く、直接話を聞ける

・ 企業の雰囲気を肌で感じることができる

気になるところ

・ 混雑する場合が多い

・ じっくりと話す機会は少なかったりする

求人情報を見る時の注意点

求人情報を見る場合、職種・勤務地・給与・休日など、それらを読むときにはそれぞれ注意点があります。

  • 職種
  • 資格・実務経験などの応募条件
  • 勤務地
  • 勤務時間
  • 給与・待遇
  • 休日・休暇
  • 応募方法

基本になる以下の7つのポイントと見方についてチェックしていきましょう。

職種

募集している職種名からイメージする仕事の内容と、実際の仕事の内容が同じかどうかをチェックしましょう。

たとえば、求人内容に「企画」や「マーケティング」とあっても、実際は営業の仕事ということもあり得ます。

また同じ「営業」といっても、その方法は戸別訪問、電話セールス、ルートセールスなどいろいろあります。その為、応募する前に企業に電話で問い合わせるか、面接で必ず確認するようにしましょう。

資格・実務経験などの応募条件

求人の多くは、条件で資格の有無、経験の有無や経験年数、学歴などの条件を指定します。特に、中途採用では、実務経験について指定されている場合が多くあります。

これらの条件は、絶対的なものではなくひとつの目安としている場合があるので、条件に当てはまらないとあきらめずに、応募してみるのも方法です。

多少、条件からはずれていても採用される可能性は十分あります。

勤務地

勤務地が複数記載されている場合、その中から自分が選べるのか?会社の指示に従うのか?を確認しましょう。また、転勤の有無についても聞いたほうが無難です。

また、本社勤務となっていても、採用を行う人事部や総務部のオフィスと、募集部門のオフィスは場所が違うというケースもあります。

リモートワーク可という記載がある場合も、どの程度可能なのか?についても確認しておきましょう。

勤務時間

求人情報に掲載されているのは、就業規則の勤務時間で、残業の有無や残業時間が載っていることははとんどありません。

その為、残業については、面接の時に確認しておきたい内容です。

また、フレックスタイム制度を導入している場合、コアタイムがあるのか?1時間フリーなのか?など、その企業の制度の具体的な内容をくわしく聞いたほうが良いでしょう。

給与・待遇

給与については、通常「月18万円以上」というように最低保証額が記載されています。

ですが、これだけではいくらが基本給なのか?住宅手当や残業手当などの諸手当が含まれたものなのかが不明です。

賞与や昇給、退職金などは一般的に基本給を基盤に決定されます。給与を見る場合には、全体的な額より基本給の額を重視したほうが良いとされています。

また、給与体系は、大別すると「固定給」「固定給+歩合給」「歩合給」に分かれます。

給与が高い時には注意が必要で、きついノルマなど過酷な勤務条件がつく場合が多い為です。

そして、待遇は昇給・賞与・各種手当・社宅・社会保険制度・退職金制度などで、その充実度は企業によって異なります。

収入をトータルで考えるとき、給与と同じくらい重要なものなので、待遇の中身については必ずチェックしておきましょう。

休日・休暇

「週休2日制」と「完全週休2日制」とでは、休日日数が異なるので注意が必要です。

1か月のうち1週でも2日休めれば「週休2日制」となり、毎週2日休みなら「完全週休2日制」です。

「完全週休2日制」となっている企業の中には、祝日があった週は土曜日出勤となるところもあります。

これは、「休日は3日ではありません。完全な2日間です」という意味で、休日になる曜日は土・日とは限りません。

これ以外の休暇には、有給休暇・夏季休暇・慶弔休暇・年末年始休暇などあります。

応募方法

応募方法には、申し込み期日・指定の応募方法・必要書類などが記載されています。

多くは「履歴書郵送。追って面接日を連絡します」「電話連絡のうえ、履歴書持参」です。

いずれにしても、企業の指示に従うのが原則なので、チェックしておきましょう。

最後に

様々な媒体や形態がありますが、コロナ禍によりインターネットの活用は必須とも言えます。

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チェックした媒体で確認をし、不明点がある場合は気軽に問い合わせをしましょう。